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不動産売却で失敗しないためには

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2022/07/04

不動産売却で失敗しないためには

絶対に失敗したくない不動産売却。売却の時期や手順、不動産会社の選定など、初めての売却には不安がつきものです。高く売るだけではなく、不動産会社とも良好な関係を気付き、いい取引をしたいですよね。

この記事では、お持ちの不動産をより高く売るためのポイントや売却の際に知っておくべき注意点についてご紹介します。

 

不動産を高く売るためのポイント

不動産売却をする際に、やはり重要なのは「より好条件で売ること」です。

ご所有の不動産をより好条件で売るためには、以下のポイントに気を付けましょう。

 

①意見をはっきりと不動産会社に伝える

不動産会社には、はっきりとご自身の意見を伝えるようにしましょう。

不動産会社は不動産売却のプロです。が、「自分のもつ不動産を自分がどうしたいか」について、ご自身以上に知っている人はいません。

不動産会社に全て任せきりにすることで、不動産売却自体はすべて行ってもらうことができますが、自分自身の希望をしっかりと伝えることができていなければ、担当者との意思の疎通が不十分で無駄な遠回りをしてしまったり、売却価格が相場より安くなってしまうかもしれません。

例えば売却の目的が高く売ることなら、具体的にはこれくらいの金額が理想だとしっかり伝えておくことで、担当者もその希望を叶えるために最善の提案をしてくれるでしょう。

周辺事例等を事前に調べ、相場を把握したうえで希望の値段をしっかりと伝えれば、スムーズに取引が進みやすいです。

 

②売却の決断は落ち着いてタイミングを逃さないように

どうしても売却を急がなければならない状況以外は、一旦落ち着いてじっくりと考えるようにしましょう。

仮に急がなければならない場合でも、なるべく落ち着いて行動するように心がけたほうが良いです。

急いでいる状況では、焦りから平静な判断ができないことがあります。

それ以外にも、売主様側の想定とは大きく外れた価格交渉が進みやすくもなってしまいます。

少なくとも売却を完了したい期日の半年ほど前には、不動産会社に売却の相談をするようにしましょう。

ただし、じっくり考えすぎて決断が遅くなると売却価格が低くなるリスクがあります。

しっかり売却のタイミングを逃さないように見極めましょう。難しい場合は、不動産会社へ相談して、売却の時期などをアドバイスしてもらうと安心です。

 

不動産の種類別にみる注意点

不動産別の注意点って?

不動産には、大きく分けて一戸建て、マンション、土地の3種類があります。

どの不動産を売却するかによって、気を付けるべき点は違います。種類ごとに注意点を見ていきましょう。

 

一戸建てを売却するときの注意点

一戸建てを売却するときは、事前に「建物状況調査(インスペクション)」をしておくとより安心です。

建物状況調査(インスペクション)とは、当該住宅の劣化状況や欠陥の有無、修繕が必要な個所の有無やその時期と費用等を、専門的な知識を持った第三者に診断してもらうことです。

マンションであれば管理会社が共用部分の管理をしていますが、一戸建ての管理は基本的には自分自身がしています。

自分でも把握していなかった欠陥などが後から発覚しトラブルになることも十分にありえますので、住宅診断をしておくことでトラブル防止にも効果的です。なお、住宅診断を行った場合はその結果を明示する義務が生じます。

無料診断をしている不動産会社もありますので、不動産会社の選定の時は事前によく確認しておきましょう。

 

マンションを売却するときの注意点

分譲マンションだと、管理費の他に修繕積立金を毎月管理組合に支払います。

修繕積立金は基本的に築年数に応じて値上がりする傾向にありますが、管理費の値上げもおこなわれることがあります。

修繕積立金は、目安としてだいたい5年周期で値上がりすることが多く、大規模修繕工事の前後等で修繕費を工面するために計画的に値上げする事もあります。

修繕積立金が極端に値上がりすることで、売却に時間が掛かったり、売却価格が値下がりしてしまう場合もあります。

管理組合総会の議事録などを確認し、修繕積立金や管理費の値上がりの予定の有無は確認しておきましょう。なお、これらの費用が値上がりすることを知っていて買主様側に虚偽の申告をすると、引渡し後であっても紛争となる可能性がありますのでご注意ください。

 

土地を売却するときの注意点

土地を売却するときの注意点は、「隣地との境界を明確にする」「地積を測っておく」ということです。

通常、地積については登記簿に記載されていますが、代々所有されている土地などは登記簿と実際の状況が違うこともあります。

また、区画のきれいな分譲宅地でも1980年代以前のものになると差異が生じることも稀ではありません。

そのためほとんどの場合は、土地家屋調査士に依頼して、測量をしたり境界確定の作業をしたりする必要があります。有償にはなりますが、提携の土地家屋調査士を紹介してくれますので、事前にご自身でも境界標などを確認した上で、不動産会社の担当者に相談しましょう。

 

おわりに

不動産を売却するときには、信頼のできる不動産会社・担当者を見つけ、二人三脚で動いていきましょう。

より好条件で売却することができるように、自分の考えをしっかりと担当者に伝え、お互いに同じゴールに向かうようにしましょう。